ニュースキン genLOC LumiSpa(ジェンロック ルミスパ)

ライフジェンテクノロジーにより開発された遺伝子およびarNOXに作用するジェンロックのガルバニックボディスパがターゲットソリューションにある。バイオフォトニックスキャナーS3は体内カロテノイドを検出する。エグゼクティブとなったディストリビューターは、コンプライアンス(景品表示法、特定商取引法(特商法)、医薬品医療機器等法(旧・薬事法)、健康増進法、食品衛生法、所管:消費者庁・厚生労働省・経済産業省)を遵守し、美容、健康、ダイエットをサポートする。サプリメントとスキンケア製品を扱う。消費者が製品に不満な場合は返品により返金される。売上高は増収(日本では19年前のピーク時の半分以下4割にまで減収)、2016年のコンベンションは延期。ageLOC YOUTHは、米国製品(日本製品は成分が異なる)にはエビデンスがあり、DSHEAヘルスクレームの表示に対応している。日本で機能性表示食品に対応していない。新製品genLOC Youth ジェンロックユーススパン、genLOC ルミスパ LumiSpa

タグ:ライフパック

genLOC STAR コンベンション 2017

2017428日(金)~29日(土・祝)
ライフパック タブレットが2017年7月に発売
18160590_1067950669971126_4521776779370692608_n
日本中のニュー スキン ファミリーが集結する「genLOC STAR コンベンション」が、横浜アリーナで開催されました。
18251875_299419813820949_6169031809813184512_n
本コンベンションでは、genLOC STARたちの盛大な表彰式をはじめ、ビジネスに役立つ最新情報、ゲスト スピーカーによるワークショップなど、充実したプログラムが予定されております。
興奮と感動の2日間!!
18161240_408840222821269_6722998705990926336_n

genLOC STAR コンベンション 2017概要

【開催日程】2017年4月28日(金)~ 4月29日(土・祝)
【会場】横浜アリーナ (神奈川県横浜市港北区新横浜3-10)
【主なプログラム、スケジュール、チケット販売】
【表彰】皆様のディストリビューター活動の成果をたたえ、表彰させていただきます。18095372_1881571668791290_781496714283450368_n

hangaku
kakaku3
ニュースキン社製のライフパックを徹底研究し開発された、アイナチュラ社製の基本サプリメント。
ビタミン12種類(+1種追加)とミネラル7種類(+3種追加)、さらにα-リポ酸、コエンザイムQ10とアンチエイジング系の重要な栄養素を7種類追加しております。
より良いサプリメントをお求めの方におすすめです。
kapuseru2
main2
hikaku

アイナチュラのナイスパック特集ページより

過剰摂取の恐れがある成分について、前の記事に書いた理由でライフパックより減らしているのは良いことだ。

 一般に人体に有害だとされる活性酸素種には、スーパーオキシド、過酸化水素、一酸化窒素等の活性の低い安定な活性酸素種/ラジカルがある。生体には、これらを酵素反応などにより無毒化する機構が備わっている。さらにこれらの活性酸素種/ラジカルはシグナル伝達や免疫機構において需要な役割を担っている。この為、過剰な活性酸素種/ラジカルの消去は副作用を伴うことになる。実際にビタミンEなどの抗酸化サプリメントの過剰投与は人の寿命を縮める可能性が指摘されている。

Bjelakovic G, Nikolova D, Gluud LL et al.Mortality in randomized trials ofantioxidant supplements for primary and secondary prevention:systematicreview and meta-analysis.JAMA 297:842-857,2007.

 栄養不足の人は別として、健康な人が大量の栄養素を摂取すればよいものではない。水溶性ビタミンは対外へ排出されやすいのに対して、特に脂溶性ビタミンを過剰に摂ると、体内に蓄積してむしろ悪影響があると指摘されている。また活性酸素種は数種類あり、最近の知見によると毒性の強い活性酸素を除き、それらを全部たたいてしまっては都合が悪いと言われている。

ヒューストンにあるM・D・アンダーソン癌センターの統合医学センターで医長を務める リチャード・リーは言う。

抗酸化物質には活性酸素の作用を抑える効果があるが、一部の活性酸素には強力な抗癌作用があるという。それを抑えてしまうのは、国境に敵が集結しているときに自国の軍隊を引き揚げるようなものだ。「私たちの免疫系は活性酸素を生成して外敵と戦っている」とリーはいう。
「それを阻害するのは考えものだ」
Newsweek November 16,2011
ビタミン・ミネラルはバランス良く
ライフパックの成分と抗酸化
 公式サイトによるとライフパックは、「ビタミン、ミネラル、植物性栄養素など不足しがちな栄養成分が、総合的に含まれています」と説明がある。ライフパックの成分を見ると、脂溶性ビタミンが推奨量より多く入っているのが気になる。冒頭にあげた理由から、現在主流のマルチビタミンは脂溶性ビタミンをむしろ少なめにしているのとは対照的だ。製品発売から年数が経っているだけに、栄養に関する最近の知見が取り入れられていない
ライフパック成分
●栄養成分表示(2パック8カプセル当たり)
食事摂取基準とライフパックの比較表
栄養素・原材料名 食事摂取基準
1日分の推奨量
(18~29歳男性)
ライフパック
1日分の含有量  
ビタミンA換算
750. 00 μgRE
1,400.00μgRE
ビタミンA β-カロテン
 レチノール
 
4800.00 μg(β-カロテン当量)
600.00 μgRE
総ビタミンC(アスコルビン酸)
100. 00 mg
500.00 mg
ビタミンD3(コレカルシフェロール)
5.00 μg *
10.00 μg
ビタミンE(ビタミンE含有大豆油等)
9.00 mg (α-TE)
100.00 mg(α-TE)
ビタミンB1(チアミン硝酸塩)
1.40 mg
7.50 mg
ビタミンB2(リボフラビン)
1.60 mg
8.50 mg
ナイアシン
15.00 mg
40.00 mg
ビタミンB6(ピリドキシン塩酸塩)
1.40 mg
10.00 mg
葉酸
240.00 μg
600.00 μg
ビタミンB12(シアノコバラミン)
2.40 μg
30.00 μg
パントテン酸(パントテン酸カルシウム)
6.00 mg*
30.00 mg
カルシウム(ドロマイト鉱石)
900.00 mg*
400.00 mg
鉄(乳酸鉄)
7.50 mg
3.00 mg
マグネシウム(ドロマイト鉱石)
340.00 mg
200.00 mg
醸造酵母
734.00 mg
柑橘系果物抽出物
50.00 mg
ブドウ種子抽出物
20.00 mg
アセロラ・チェリー抽出物
3.00 mg
緑茶葉抽出物
140.00 mg
目安量:推奨量を算定する十分な科学的根拠はないが、良好な栄養状態を維持するのに十分とされる量。

標準価格:1箱7,214円、2箱14,428円(1カ月分)
ディストリビューター価格:1箱5,044円、2箱10,088円(1カ月分)

ニュースキンのエビデンスは日本で有効か?

 サプリメントの機能性表示がはじまり、業界も活気づいてきた。機能性表示を解説する関連セミナーは、どこもほぼ満席になっている。

 こうしたとから、ニュースキンのサプリメント商品群も、今後は販売が拡大すると見られる。ただし現時点でニュースキンジャパンが販売している日本向けサプリメント群に科学的根拠(エビデンス)はない。消費者が実際に手にする製品がどうなのかか問題であって、アメリカの製品と日本の製品は成分が異なるので、同一の検証結果は適用できないことをキチンと認識すべきだ。
20140718192611
 もうひとつ注意すべき点がある。主力製品のライフパックは、どうやら機能性表示の対象にならなそうだ。検討会でまとめられた報告書では、ビタミン・ミネラル類は食事摂取基準で示されているので、それと異なる成分量及び機能のサプリメントでは、健康・栄養政策と整合性がとれないと指摘している。
なお、厚生労働大臣が定める食事摂取基準において摂取基準が策定されている栄養成分について、新制度の対象とすべきとの意見もある。これについては、我が国の健康・栄養政策は食事摂取基準を基本に展開されているため、食事摂取基準と異なる成分量及び機能で消費者への摂取を推進することは、健康・栄養政策との整合が図られないおそれがある。したがって、このような栄養成分を新制度の対象とすることについては、今後さらに慎重な検討が必要である。
消費者庁『食品の新たな機能性表示制度に関する検討会報告書(案)』(2014年7月18日)

 別の解説記事にも説明がある。
食事摂取基準で摂取基準が策定されているビタミン・ミネラルなどの成分は、新制度の対象から除外する。その理由に、健康・栄養政策の土台となっている食事摂取基準と異なる成分量や機能により、消費者に摂取を推進すれば、健康・栄養政策と整合性が取れなくなる点を挙げた。
 さらに健康食品業界でも、ビタミン・ミネラルによる健康被害の可能性に警鐘を鳴らしている。今年4月に業界団体などが主催した公開シンポジウムで、米国ハーブ製品協会のトップが、米国で報告された重篤な有害事象でもっとも多かったのが、ビタミン・ミネラルだったと指摘していた。

 まとめると、問題は大きく二つある。
・アメリカと日本の製品は成分が異なるので、アメリカ製品のエビデンスは適用できない
・ビタミン・ミネラル類は健康食品の機能性表示の対象外である

 つまり日本で売っている主力製品のライフパックは、今度の機能性表示の対象外ということで、せっかくビジネスチャンスと期待していた、あるいは期待をさせて煽(あお)り立てる人たちにとって、実に残念な結果が明らかになった。それにライフパックより優れたビタミン・ミネラル剤が他社から発売されているので、優位性はあまりない。

 これは困った。正直にありのままの話しでは誰も食いつかないので、都合よく話を作り上げるしかない。

アメリカで1994年にスタートした制度「栄養補助食品健康・教育法(DSHEA)」では、サプリメントに関して「何にいいのか」、構造・機能強調表示ができます。

日本では少子高齢化の影響を受けて、健康食品を健康維持を目的として購入する人が増え、市場も拡大しています。しかし日本では、薬事法などの諸法規制により、一般の食品について、栄養成分の機能や特定の保健目的への期待などに関する表示は禁止されています。

健康食品またはサプリメントの売上げは、特定保健用食品より多いにもかかわらず、機能表示もできず、きちんとした規制もありません。そこで消費者に正しい情報を伝えられる仕組みを整備しようと、日本でも健康食品の機能性表示ができるよう、6月に消費者基本計画が閣議決定しました。


この制度を見直し、安倍内閣が打ち出した成長戦略のひとつが栄養補助食品の新たな「機能性表示」制度である。
産経新聞 2013年10月23日

新制度設計に当たっては、「企業等が自らその科学的根拠を評価した上でその旨及び機能を表示できる米国のダイエタリーサプリメントの表示制度を参考にしつつ、安全性の確保も含めた運用が可能な仕組みとすることを念頭に行う」ことを付け加えた。
健康産業新聞1489号(2013.7.3)より

アメリカで「栄養補助食品健康・教育法(DSHEA)」が導入されてから、当初は制度に対する不信があったものの、運用を見直してから消費者の信頼が高まりました。その結果、きちんと裏づけのあるサプリメントは市場を拡大していきました。

アメリカのニュースキンでも主力製品であるライフパックやライフパック ナノについて、科学的な検証をしています。

ライフパック
http://www.nuskin.com/global/library/pdf/products/lifepak_clinical.pdf

ライフパック ナノ
https://www.nuskin.com/content/dam/global/library/pdf/06020220_nano_clinical.pdf

しかし、ここで重要な問題があります。アメリカで売っている製品と、日本で売っている製品は成分の種類や同じ成分でも配合量が異なります。もっともわかりやすいのが、製品の量です。アメリカのLifePakは一箱60パケットなのに、日本のライフパックは一箱30パケットです。摂取量が違えば、同じ成分であっても効果が異なります。つまり、アメリカと日本ではパッケージが良く似ていますが、肝心の中身は別物です。

問題は、アメリカと日本で内容が異なるのに、あたかも同一であるかのように「臨床試験データがある」と宣伝する行為です。日本の製品について、ニュースキンジャパンはデータを公表していません。そもそも日本の製品に検証結果があるかどうかさえ疑問です。


当社は、当社製品に使用される成分の臨床試験を含む公表・未公表の安全情報に依拠しており、一部の主要な成分や製品については自ら臨床試験を行っているが、すべての製品について行っているわけではない。
ニュースキンエンタープライズの有価証券報告書2012年版(金融庁へ提出した日本語版)

あくまでも日本で売っている製品そのものにエビデンス(科学的根拠)があるかどうかが問われるのであって、パッケージのデザインが似ているからと言って正確ではない表示や宣伝はできません。もし事実と異なる表示や広告を行なえば問題があります。

消費者庁の阿南久長官は10月23日、東京都内で開催された医療経済研究・社会保険福祉協会主催の健康食品フォーラムで「根拠のない表示や広告、悪質な販売方法の取り締まりをこれまで以上に強化することが重要」と強調しました。消費者庁では、実際に景品表示法や健康増進法による取り締まりを、予算要求しています。事実と異なる表示は取り締まりの対象になる という事です。


ニュースキンエンタープライズが公式に発表している有価証券報告書でも、このように懸念しています。
当社のディストリビューターまたは従業員が、当社の製品、その適切な使用法または安全性に関して、不適切または不十分な助言を行った場合、当社はさらなる製造物責任に服する可能性がある。
ニュースキンエンタープライズの有価証券報告書2012年版(金融庁へ提出した日本語版)

これまでサプリを取扱うことに消極的だった医者もサプリを取扱うケースが増えていくだろう。サプリの科学的な評価がされれば、扱いやすくなるからだ。(中略)反面、今後いいかげんな業者は淘汰されることになる。
(内閣府規制改革会議委員・森下竜一氏 週刊東洋経済2013年11月30日号)

明らかなことは、ライフパックとライフパックナノは、機能性表示食品の対象外です。ニュースキンジャパンへ直接確認してみて下さい。

くれぐれも日本で売っている製品にエビデンスのないものは、ビジネスチャンスどころか市場から排除されることを認識しておくべきです。実際に消費者庁では、平成27年度に対策費の予算要求をあげています。
・消費者表示適正化推進等経費
都道府県等との連絡等、景品表示法に基づく告示や運用基準の制定・改廃、公正競争規約の遵守状況調査等、対消費者電子商取引にかかる不当表示等の調査、消費者向け商品・サービスの表示の実態調査、表示に関する相談業務・事故調査業務の補助、住宅性能表示制度の普及啓発、家庭用品品質表示法の説明会、食品の表示に係る調査、消費税転嫁対策特措法に係る普及啓発及び調査等に必要な経費。

・景品表示法違反事件調査経費
表示は消費者が選択をする際の重要な判断材料であることから、適正な表示がなされることが消費者の利益確保のためにも重要であるところ、景品表示法を適切に運用し、違反行為に対して厳正に対処するために必要な経費

・食品表示適正化推進等経費
食品の表示は、消費者が食品を選択する際の重要な判断材料であり、適正な表示がなされることが消費者利益の確保のために不可欠である。本経費は食品表示法等に関連する表示基準の企画・立案に必要な経費を要求し消費者利益の擁護と増進を図ることを目的とする。
消費者庁・平成27年度歳出概算要求書より
消費者庁の取り締まりを甘く見ないほうがいいです。

このページのトップヘ